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ダイガクコトハジメ - 体操伝習所

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参考情報

参考文献・書籍

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学校略歴​

  • 1878(明治11)年9月、伊沢修二文部省体操取調係に、田中不二麿と共に体操伝習所を構想

  • 1878(明治11)年9月6日、医学士・リーランド、体育担当教師として招聘・来日

  • 1878(明治11)年10月、日本最初の体育研究・教育機関として、文部省に体操伝習所設立

  • 1881(明治14)年、坪井玄道、リーランドが辞任、後任として主任教員に

  • 1882(明治15)年、坪井玄道、リーランドが指導した講義を訳出、自身の体育論を解説した『新撰体操書』出版

  • 1885(明治18)年、坪井玄道田中盛業と共に、児童向け遊戯指導書『戸外遊戯法』出版、日本人によって著作された最初のスポーツ解説書で、端艇(ボート)競技やフットボールを紹介

​→ 筑波大学体育専門学群

  • 1900(明治33)年 - 1901(明治34)坪井玄道イギリス・フランス・ドイツ・アメリカに欧米留学、体操研究、日本に卓球を紹介

  • 1909(明治42)年、坪井玄道、可児徳と共に、日本に初めてドッジボール競技を「円形デッドボール」という名で紹介

  • 1913(大正2)年3月、東京高等師範学校、体操専修科設置

創立者

学校年表

  • 1878(明治11)年9月 坪井玄道(27歳)、アメリカから迎えた体育担当教師ジョージ・アダムス・リーランドの通訳を担当。体操の重要性を認識、体育学を学ぶ。

  • 1878(明治11)年10月 坪井玄道(27歳)、リーランドと共に、体操伝習所教師に。

  • 学制・教育令の中で小学校・専門学校の教育科目に「体術」・「体操」が規定されたが、具体的な教授法が確立されていなかった。東京師範学校も知育に偏重、体育教員の養成が後手にまわっていた。そこで、アメリカ・アマースト大学卒業の医学士リーランドを体育担当教師として招聘、文部省にて日本最初の体育研究・教育機関として体操伝習所を設立。

  • 欧米人に比べて小柄な日本人にとって適当な体操法として「軽体操」(木唖鈴・球竿・棍棒・木環などの軽手具を使用した体操)が採用され、全国的普及が進められる。

  • 1879(明治12)年10月 折田彦市(31歳)体操伝習所主幹に。以後、体操教育導入に積極的に取り組むことに。

  • 1881(明治14)年 坪井玄道(30歳)、リーランドが辞任。後任として、体操伝習所主任教員に。

  • 1882(明治15)年 坪井玄道(31歳)、リーランドが指導した講義を訳出、自身の体育論を解説した『新撰体操書』出版。

  • 1885(明治18)年 坪井玄道(34歳)体操伝習所卒業生で教員の田中盛業と共に、児童向け遊戯指導書『戸外遊戯法』出版。日本人によって著作された最初のスポーツ解説書で、端艇(ボート)競技やフットボールを紹介。

1886(明治19)年4月10日公布 師範学校令

師範学校を「高等師範学校」と「尋常師範学校(師範学校)」の2つに分ける。「高等師範学校」を東京に1校設置することとし、東京師範学校高等師範学校(後に東京高等師範学校、現・筑波大学)となる。国費により運営(尋常小学校は府県の地方税により運営)。卒業生は原則として尋常師範学校(師範学校)の校長および教員に任命するとされる。

​→ 筑波大学体育専門学群

  • 1887(明治20)年 坪井玄道(36歳)『普通体操法』出版。合理主義的軽体操 (普通体操) と自然主義的遊戯を併せた体育論を唱え、学校の必修科目に体操を加えることの必要性を論じる。

  • 1900(明治33)年 - 1901(明治34)年 坪井玄道(49-50歳)黒田清輝や瀧廉太郎らと共に、イギリス・フランス・ドイツ・アメリカに欧米留学。体操研究。

  • 1902(明治35)年 坪井玄道(51歳)、帰国。欧米留学より卓球の用具を土産に持ち帰る。日本に卓球を紹介。

  • 1903(明治36)年 坪井玄道(52歳)、アメリカより持ち帰った『アッソシエーション・フットボール』を教え子の中村覚之助らが翻訳・出版。序文寄稿。

  • 1909(明治42)年 坪井玄道(58歳)、可児徳と共に、日本に初めてドッジボール競技を「円形デッドボール」という名で紹介。

  • 1924(大正13)年10月体育研究への関心の高まりを背景に、渋谷区代々木に文部省直轄の体育研究所創立。

1946(昭和21)年 - 学制改革

第二次世界大戦後の連合国軍最高司令官総司令部の占領下、第一次アメリカ教育使節団の調査結果より、アメリカ教育使節団報告書に基づいて日本の教育制度・課程の大規模な改変・改革が行われる。日本側は、東京帝国大学総長・南原繁らにより推進される。

複線型教育から単線型教育「6・3・3・4制」への変更。義務教育の9年間(小学校6年間・中学校3年間)への延長。複線型教育については、封建制の下における社会階層に応じた教育構造であるとされ、これを廃止。教育機会の均等が図られる。

戦前の旧制大学・旧制高等学校・師範学校・高等師範学校・大学予科・旧制専門学校が4年制の新制大学として再編される。新制国立大学について、文部省が総合的な実施計画を立案、1949(昭和24)年施行の国立学校設置法に基づき設置。

1949(昭和24)年5月31日公布・施工 国立学校設置法

文部省管轄、全国に69の新制国立大学が発足。

 

体操伝習所年表

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