​大学年表

 

名前

​年表

肖像

​1900年代 -

1900(明治33)年7月

1900(明治32)年7月

  • 津田梅子(35歳)、父・津田仙やアリス・ベーコン、大山捨松、瓜生繁子、桜井彦一郎らの協力を得て、「女子英学塾」創立。塾長に。華族平民の別の無い女子教育を志向、一般女子の教育を始める。それまでの行儀作法の延長としての女子教育と異なり、進歩的で自由な、レベルの高い授業が評判になる。独自の教育方針を妨害されず貫き通すため、資金援助は極めて小規模に。学生や教師の増加、拡張のための土地・建物の購入費など、経営は厳しかった。

1900(明治33)年9月1日

  • 大倉喜八郎(56歳)、還暦銀婚祝賀式の記念事業として、私財50万円を投じて「大倉商業学校」を創設。ロンドンタイムズなどで美挙と報じられる。港区赤坂葵町(現在の港区虎ノ門)の邸宅(現在はホテルオークラ、大倉集古館が建つ)の隣接地に開校。創立委員に渋沢栄一渡辺洪基石黒忠悳が名を連ねる。

1900(明治33)年9月1日

1900(明治33)年

1900(明治33)年

  • 成瀬仁蔵(41-42歳)、大阪市東区清水谷東之町で学校建設を進めたが、広岡浅子の働きかけで三井財閥から東京・目白の地5,520坪を寄贈される。

1900(明治33)年

1900(明治33)年

1900(明治33)年

1901(明治34)年1月

  • ​欧州留学中の「高等商業学校」教授8名(石川巌・石川文吾・神田乃武・瀧本美夫・津村秀松・福田徳三・志田鉀太郎・関一)、ベルリンにおいて「商業大学の必要」を建議。専攻部の設置・拡充や卒業者への「商業学士」授与を足がかりに、大学昇格運動が進められる。

1901(明治34)年4月20日

1901(明治34)年4月1日

1901(明治34)年4月

1901(明治34)年5月10日

1901(明治34)年

1901(明治34)年

1901(明治34)年

1902(明治35)年

  • 第2の官立高等師範学校を広島に設立、「高等師範学校」を「東京高等師範学校」と改称。

1902(明治35)年4月

  • 「高等商業学校」、「神戸高等商業学校」の設置に伴い、「東京高等商業学校」と改称。「商業教員養成所」を附設とする。

1902(明治35)年

1902(明治35)年

1902(明治35)年

  • 「東京専門学校」、「早稲田大学」に改称。大学部と専門部新設。大学部に政治経済学科、法学科、文学科設置。

1903(明治36)年3月27日公布

専門学校令、中等教育修了者を対象に高等専門教育を実施する「専門学校(旧制専門学校)」を規定。「高等ノ学術技芸ヲ教授スル学校ハ専門学校トス」と大枠を定める。専門学校には、予科・研究科・別科を設置することが認められる。専門学校令によって設立された専門学校は、宗教系学校、女子専門学校、医学専門学校、歯科医学専門学校、薬学専門学校、外国語学校など多岐にわたり、多様な高等専門教育機関が生まれる。

1903(明治36)年7月

1903(明治36)年

1903(明治36)年

1903(明治36)年

  • 嘉悦孝(35-36歳)、日本で初めて女子を対象とした商業学校「私立女子商業学校」創立。創立にあたり、金銭面の工面に苦労。商業教育の援助を行っていた渋沢栄一を訪れ、新校舎建設に掛かる費用援助を申し入れ。「東京商業学校」の一部を借り、校長に和田垣謙三を迎える。

1903(明治36)年

1903(明治36)年

1903(明治36)年

1903(明治36)年6月 - 1906(明治39)年1月

  • 日露戦争開戦直前、「東京帝国大学」教授戸水寛人、富井政章、小野塚喜平次、高橋作衛、金井延、寺尾亨、「学習院」教授中村進午の7人が、内閣総理大臣桂太郎、外務大臣小村壽太郎に意見書提出(七博士意見書)。桂内閣の外交を軟弱であると糾弾。「満州、朝鮮を失えば日本の防御が危うくなる」とし、ロシアの満州からの完全撤退を唱え、対露武力強硬路線の選択を迫った。主戦論が主流の世論に沿ったもので、反響も大きかった。日露戦争末期、戸水寛人は賠償金30億円と樺太・沿海州・カムチャッカ半島割譲を講和条件とするように主張。文部大臣・久保田譲は文官分限令を適用、休職処分とする。ところが、戸水寛人は金井延・寺尾亨と連名でポーツマス条約に反対する上奏文を宮内省に対して提出。文部大臣・久保田譲は、東京帝国大学総長・山川健次郎を依願免職の形で事実上更迭した。「東京帝国大学」・「京都帝国大学」の教授は大学の自治と学問の自由への侵害として総辞職を宣言。このため、1906(明治39)年1月、戸水寛人の復帰が認めらた(戸水事件)。

1904(明治37)年2月8日 - 1905(明治38)年9月5日

​日露戦争

1904(明治37)年

  • 三輪徳寛(44-45歳)、日露戦争、「千葉医学専門学校」校長が「赤十字社支部看護婦養成所」所長を兼ねる。日露戦争戦傷者を収容した東京予備病院千駄ヶ谷分院および戸山ヶ原分院での治療を担当。派遣看護婦の管理督励。

1904(明治37)年4月

  • 佐野善作(30歳)、「高等商業学校」同僚の下野直太郎、星野太郎、關一、村瀬春雄、坂本陶一、石川文吾、瀧本美夫、横井時冬らと共に、「明治大学商学部」設立に尽力。講師に就任、売買取引所・貨幣及び信用論・銀行を講じる。

1904(明治37)年

1904(明治37)年

  • 早稲田大学」、専門学校令に基づき、大学に。大学部に商科設置。

1904(明治37)年

1904(明治37)年

1905(明治38)年12月2日

1905(明治38)年12月

1906(明治39)年

1906(明治39)年 - 1907(明治40)年

  • 正木直彦(43-45歳)、黒田清輝・大塚保治らと共に、政府による芸術振興を建議。これを受け、翌1907(明治40)年に第1回文部省展覧会(文展)が開催されることに。文展委員主事に。委員長は文部次官・澤柳政太郎。

1907(明治40)年

  • 東京高等商業学校」、「商科大学設置に関する建議案」、帝国議会を通過。大学昇格運動は最高潮に。

1907(明治40)年5月

  • 全国教育家大集会を帝国教育会・東京府教育会・東京市教育会共同主催で「東京高等工業学校」講堂で。故六大教育家追頌式を執り行う。「近世の教育に功績ある故教育家の代表者」として6人の教育家を顕彰。故六大教育家または帝国六大教育家と称されたが、大正期以降に「明治の六大教育家」という呼称が見られるようになる。

1907(明治40)年

1907(明治40)年

  • 東京音楽学校」、西洋音楽一辺倒であったが、文部省邦楽調査掛が設置され、古邦楽の採譜・演奏が始まる。瀧廉太郎・山田耕筰・信時潔ら作曲家を輩出するようになり、音楽家・音楽教師・音楽鑑賞家を養成する中心的教育機関となる。

1907(明治40)年

1907(明治40)年

1908(明治41)年9月 - 1909(明治42)年5月

  • 申酉事件、大学への昇格を目指す「東京高等商業学校」に対し、第2次桂内閣および文部省は「東京帝国大学法科大学」に経済・商業2科を新設。さらに、「東京高等商業学校専攻部」を廃止、「東京帝国大学法科大学」に事実上吸収する方針を決定。大学昇格を真っ向から否定。これにより、10年にわたる「東京高等商業学校」の大学昇格運動は挫折、運動を進めてきた関一佐野善作ら4教授は辞表を提出、松崎蔵之助校長も問責により辞職に追い込まれる。

  • 東京高等商業学校」側は、単独での大学昇格を第一の目標とした。次善の策として、「東京帝国大学」内に「東京高等商業学校」を母体とし、商科大学を新設することも止む無しとしていた。しかし、文部省はいずれの案も認めず、「東京帝国大学法科大学」教授会側も文部省案を受け、商科を「東京高等商業学校」とは別に、独自に設置することを決議。

  • 文部省令により「東京高等商業学校専攻部」廃止。この決定に対し、「東京高等商業学校」側は激しく反発。学生も総退学の意思を表明、紛争・学生騒動となる。事態に対し、財界の大立者、「東京高等商業学校」の商議員でもあった渋沢栄一が調停に乗り出す。文部省も折れ、「東京高等商業学校専攻部」は存続が決定した。「東京高等商業学校」側の勝利により、その後の大学昇格への道が開かれることになる。

1908(明治41)年

  • 第2の官立女子高等師範学校を奈良に設立、「女子高等師範学校」を「東京女子高等師範学校」と改称。全国に女子中等教員を供給し続けると共に、官立学校中、女子学生の最高学府と位置付けられ、教員養成のみならず日本の女子教育に対しても多大な貢献を成す。

1908(明治41)年

1908(明治41)年

  • 学習院」、東京府下高田村(現在の目白)に移転。

1908(明治41)年

  • 梅花女学校」、生徒数の増加に伴い、土佐堀から北野へ校舎移転。

1908(明治41)年11月22日

  • 大隈重信(70歳)、戸塚球場で開催の米大リーグ選抜チーム リーチ・オール・アメリカンチーム対「早稲田大学」野球部の国際親善試合にて、始球式。日本野球史上、記録に残っている最古の始球式とされる。

1909(明治42)年

  • 早稲田大学」、大学部に理工科・本科(機械学科・電気学科)設置。

1909(明治42)年

1909(明治42)年 - 1910(明治43)年

1911(明治44)年

1913(大正2)年

1913(大正2)年

1914(大正3)年6月

1914(大正3)7月28日 - 1918(大正7)年11月11日

​第一次世界大戦

1914(大正3)年12月18日

- 1914(大正3)年

  • 安田禄造(-40歳)、「東京高等工業学校工業図案科」科長・松岡壽の働きかけにより、教員の海外派遣が実現。最初の派遣者に。オーストリア留学。「ウィーン工芸学校」にて、建築家・デザイナーとしてモダンデザインの道を切り拓いた先駆者の一人・ホフマンに師事。ホフマンの現実的で実用的な様式を追及する姿勢が、「東京高等工業学校図案科」が目指す方向と合致。その後、西欧各地を巡る。

1914(大正3)年

1914(大正3)年

  • 東京高等工業学校工業図案科」、「東京美術学校図案科」に併合され、廃止に。在学生、「東京美術学校」転入。しかし、「機能美」実現に不可欠な工学的要素がうまく教えられず、また、日本美術に重きを置き、合理的な西洋美術が軽んじられる当時の風潮も重なり、工業図案科が目指す美麗なる製品のための「産業工芸」の必要性はすぐには理解されず。

  • 松岡壽東京美術学校図案科」科長として、安田禄造らと共に廃止反対。工芸図案に関する高等教育の必要性を訴え続ける。「東京美術学校」に移った関係者の不満も次第に高まり、分離独立の機運が高まる。

1914(大正3)年

  • 佐野善作(40-41歳)、「東京高等商業学校」校長に就任。「東京高等商業学校」出身者がはじめて校長となる。初の生え抜き校長として学校の発展及び大学昇格に尽力。在任中に如水会の設立等が行われる。

1914(大正3)年

  • 關一(39-40歳)、「東京帝国大学」による「東京高等商業学校」吸収合併計画が発覚し、大学教授の世界に嫌気がさす。「京都帝国大学」戸田海市教授及び「東京高等商業学校」小山健校長の紹介・斡旋で、池上四郎市長の補佐として大阪市助役に招かれる。助役就任に関し、「栄誉ある東京高等商業学校教授を辞し、格下の大阪市助役に就任するのはどういうことか」と騒がれる。文部省渋沢栄一からも留まるよう説得を受けるも、意思は変わらず。

1914(大正3)年

1914(大正3)年

1915(大正4)年8月

1916(大正5)年9月22日

  • 手島精一(66歳)、「東京高等工業学校」校長辞任。名誉教授の称号を授けられる。校長として25年の長きにわたり、産業の近代化に沿った学科設備の拡充と教育レベルの引き上げを行い、日本各地の工業学校の指導者、産業界のリーダーを数多く輩出する高等専門学校へと、発展牽引。

1916(大正5)年

1916(大正5)年

1917(大正6)年

1917(大正6)年

  • 「早稲田騒動」、第2次大隈重信内閣が瓦解、高田早苗も文部大臣を辞職。再び高田早苗を「早稲田大学」学長に担ごうとする一派と、現学長・天野為之一派が対立。新聞で報道されると、学生や卒業生をも巻き込む大騒乱へと発展。9月4日、天野派と目された永井柳太郎など5教授と前学長秘書・橘静二が解任、学生6名が退学処分に。対して9月11日夜、天野派は早稲田劇場で高田派弾劾演説会を開催、石橋湛山や尾崎士郎らの演説の後、学生革新団による校門占拠事件にまで発展。しかし、事態を静観していた警視庁第一方面監察官正力松太郎の仲介により、革新団は2日後に大学から退去。天野為之は絶縁に近い形で、「早稲田大学」を離れることに。当分の間、学長を置かないことに決定。翌年1918(大正7)年9月、校規大幅改正、代表者理事・平沼淑郎が第3代学長に。

1917(大正6)年

1918(大正7)年9月

1918(大正7)年12月6日公布 1919(大正8)年4月1日施行

大学令、原敬内閣の高等教育拡張政策に基づき、法制度上における「帝国大学」と別種の大学を設置。専門学校の大学への昇華が認可される。大学の性格を、「国家二須要ナル学術ノ理論及応用ヲ教授シ並其ノ蘊奥ヲ攻究スルヲ以テ目的トシ兼テ人格ノ陶冶及国家思想ノ涵養二留意スヘキモノトス」と規定。その構成に関し、数個の学部を置くのを常例とするとし、設置する学部として法学・医学・工学・文学・理学・農学・経済学および商学の8学部をあげる。特別の必要のある場合には1個の学部を置くことができるとし、単科大学の成立も認めた。

1918(大正7)年

  • 東京高等師範学校」、大学令、第一次世界大戦後の政府の高等教育拡充政策の中で多くの高等教育機関が大学への昇格を果たす中、校友会が「吾人はすでに忍ぶべきを忍び堪うべきを堪えたり。今や我らは起りて死力を尽して目的の貫徹に努むるのみ」と宣言。教授会、茗渓会と連携し、「教育尊重、精神文化の宣揚」をスローガンに掲げ、大学昇格運動が本格化。

1918(大正7)年12月6日公布 1919(大正8)年4月1日施行

第二次高等学校令、高等教育の拡大・改善を目的に。高等学校を「男子ノ高等普通教育ヲ完成スル」ための機関と位置付け、その内容を拡大・充実。官立のナンバースクールのみであった高等学校が、官立・私立・公立に拡大。1943(昭和18)年までに、高等学校は33校に。

1918(大正7)年

  • 「学習院女学部」、「女子学習院」として分離・独立。

1919(大正8)年1月-2月

  • 高等工業学校」、​蔵前工業会臨時総会で大学昇格を決議。翌2月、日本工業倶楽部も建議書を政府に提出。

1919(大正8)年8月20日

1919(大正8)年

  • 専門学校として高等商業学校へ昇格が認可され、「大倉高等商業学校」に。名門高商として全国にその名を馳せる。

​1919(大正8)年

1920(大正9)年

  • 大学令に基づき、全国諸学校に先駆けて大学認可。「慶應義塾大学」は文学・経済学・法学・医学の4学部から成る総合大学に。予科・大学院を付設。

1920(大正9)年4月1日

  • 「東京高等商業学校」、高等教育拡充構想の下、「専攻部」を基礎に念願であった大学昇格を果たす。「東京商科大学」に。大学学部のほか、予科、附属商学専門部、附属商業教員養成所を設置。

1920(大正9)年

  • 早稲田大学」、大学令に基づき、大学に。政治経済学部、法学部、文学部、商学部、理工学部、大学院を設置。

1920(大正9)年

1920(大正9)年

1921(大正10)年11月

  • ​第二次高等学校令に基づき、官立東京高等学校創立。日本初の官立七年制高校で、尋常科、および文科・理科からなる高等科を設置。独特の教育制度の下、数々の傑出した人材を生み出す。「東京帝国大学」への進学率は8割に達した。初代校長に、湯原元一

1921(大正10)年11月

  • 湯原元一(57-58歳)、「東京高等学校」初代校長に。イギリスのパブリックスクールを範とする自由主義教育を推進。他校のバンカラ的な校風と一線を画すことに。

​1921(大正10)年12月9日

​1921(大正10)年12月10日

1922(大正11)年

1922(大正11)年

  • 「梅花女学校」、専門学校令に基づき、大阪で初めての女子専門学校として「梅花女子専門学校」へ改組。​

1923(大正12)年4月

  • 官立医科大学官制改正、大正期の高等教育機関拡充政策により「千葉医学専門学校」は「千葉医科大学」に昇格。

1923(大正12)年4月

 

1923(大正12)年5月

1923(大正12)年9月1日​

関東大震災

1923(大正12)年9月

  • 東京商科大学」、関東大震災により神田一ツ橋の校舎崩壊。大半を失う。

1923(大正12)年9月

  • ​関東大震災、「高等工業学校」浅草蔵前の校舎が罹災。大学昇格が正式決定していたが、実現延期を余儀なくされる。

1923(大正12)年9月

  • 関東大震災、文部省と「東京女子高等師範学校」が焼失。文部省は「東京高等師範学校」本館内に仮事務所を設け、女高師は東西両館に仮教室を開く。

1923(大正12)年9月1日 

  • 工手学校」、関東大震災、校舎全焼。11月、淀橋町の「日本中学校」を仮校舎に、授業再開。

1923(大正12)年9月-

  • 福田徳三(48歳)、関東大震災、震災直後に「東京商科大学」の学生達を引き連れ、失業率の調査を1万324世帯(約3万6000人)を対象に8日間かけて行う。その結果を基に、東京全体の失業率を推計、国や東京市に対して復職のきめ細やかな支援の必要を訴える。

1923(大正12)年

  • 「私立専修大学」、大学令により大学昇格。「専修大学」設立。​

1924(大正13)年3月29日

1924(大正13)年4月

1924(大正13)年

​1925(大正14)年6月

1926(大正15)年

1926(大正15)年

  • 志賀潔(54-55歳)、新たに創立された「京城帝国大学」(現在のソウル大学校)医学部長に。​

1928(大正17)年4月

1928(昭和3)年

  • 古市公威を会長に、「工手学校」復興会を設立、復興資金を募金。淀橋区角筈(現在の新宿校地)に新校舎落成。

1929(昭和4)年4月1日

  • ​「高等工業学校」、大学昇格。「東京工業大学」に。染料化学科、紡織学科、窯業学科、応用化学科、電気化学科、機械工学科、電気工学科及び建築学科の8学科と数学教室、物理学教室、物理化学教室及び分析化学教室の4教室設置。

1929(昭和4)年7月

  • 「工手学校」、「工学院」に改称。

1929(昭和4)年

1929(昭和4)年

  • 佐野善作(55-56歳)、関東大震災により、神田一ツ橋の「東京商科大学」校舎が崩壊。これを契機に大学移転を検討、堤康次郎とともに神奈川県北多摩郡谷保村(現在の東京都国立市)をドイツ・ゲッティンゲンをモデルに学園都市として開発。校舎移転。

1929(昭和4)年

  • 「東京高等師範学校専攻科」を母体に、官立単科大学を設立、「東京文理科大学」発足。政府や議会の審議で、教員養成を専門とする師範大学か、研究に重点を置く単科大学かについて論争。結局後者の意見が通り、文理学部のみを置く文理科大学として実現をみることに。「東京高等師範学校」は大学昇格ではなく、附設としてそのまま存続。

  • 東京文理科大学」設立後間もなく、深刻化した大恐慌に伴い財政難に。文部省からの廃止論に晒される。また従来通り教員養成を主体とする教員と、大学での研究活動に重きを置く教員とが対立。また、研究重視に不満を持つ「東京高等師範学校」・茗渓会は「東京文理科大学」をフランスのエコール・ノルマルをモデルとする師範大学に改組するべく運動を起こし、対立を深める。

​1929(昭和4)年

1929(昭和4)年

1931(昭和6)年

1932(昭和7)年

1932(昭和7)年12月28日

1933(昭和8)年

​1935(昭和10)年4

  • 東京帝国大学農学部実科、「東京帝国大学」より独立、「東京高等農林学校」創立。背景に、専門学校令により高等教育機関が随時拡張、全国で農林系専門学校が相次いで設立され、実科の廃止論があがっていた。「東京帝国大学農学部」が旧制「第一高等学校」との敷地交換により駒場から本郷に移転する際、付属実科を本郷に移転せず分離独立という手段で存続。

1935(昭和10)年7

​1937(昭和12)年

1938(昭和13)年

1940(昭和15)年

1941(昭和16)年4月1日

1941(明治16)年12月7日 - 1945(昭和20)年9月2日

​太平洋戦争

1941(昭和16)年

  • 東京高等学校」、太平洋戦争開戦、校風が自由主義から軍国主義に傾いていく。星新一「入ってみてわかったことだが、この学校はとてつもなく軍事色が強く、教師だけならまだしも、生徒たちの多くもそのムードに迎合していたので、うんざりした。着るものはもちろん、食うものもだんだん不足してくるし、学校は全部が狂っているし、まったく、どうしようもない日常だった」。

1943(昭和18)年

  • 範教育令改正、師範学校はすべて官立に移管。専門学校と同格の教育機関に昇格。新しく、青年師範学校設置。

1943(昭和18)年

1944(昭和19)年4月26日

1944(昭和19)年4月 

1944(昭和19)年10月1日

1944(昭和19)年

1944(昭和19)年

1944(明治19)年

1944(明治19)年

1944(昭和19)年

1944(昭和19)年8月

1945(昭和20)年4月5日

  • 東京大空襲、「東京工業専門学校」芝浦校舎が焼失。千葉県松戸の「陸軍工兵学校」跡地に移転。

1946(昭和21)年3月

学制改革、第二次世界大戦後の連合国軍最高司令官総司令部の占領下、第一次アメリカ教育使節団の調査結果より、アメリカ教育使節団報告書に基づき、日本の教育制度・課程の大規模な改変・改革が行われる。日本側は、「東京帝国大学」総長・南原繁らにより推進される。主な内容は複線型教育から単線型教育の「6・3・3・4制」の学校体系への変更。義務教育の9年間(小学校6年間・中学校3年間)への延長。複線型教育については、封建制の下における社会階層に応じた教育構造であるとされ、これを除去、教育機会の均等を主目的とした。

  • 教員養成について、連合国軍最高司令官総司令部が米国にならい、大学で行うよう指導。また、師範学校側も大学へ昇格する道が開けたことより、師範学校は消滅。各地の師範学校は、アメリカの「リベラルアーツカレッジ」などを手本に、旧制諸学校を包有した新制大学の教育学部・学芸学部として再出発することに。

  • 学制改革にて、国立の学校数を減らすことが意図される。「東京盲学校」と「東京聾唖学校」は「東京教育大学」の附属学校の1つに。「東京教育大学教育学部特設教員養成部」・「東京教育大学附属盲学校」・「東京教育大学附属聾学校」に。

1946(昭和21)年

  • 東京美術学校」、男子のみの学校であったが、女子の入学が許可される。​

1946(昭和21)年10月

1947(昭和22)年3月25日

1947(昭和22)年

  • 根拠法である学習院学制・女子学習院学制、廃止。「学習院」と「女子学習院」は再度合併。「財団法人学習院」、発足。宮内省管轄下の官立学校より、私立学校に改められる。

1947(昭和22)年

  • ​終戦後、「東京帝国大学」より「東京大学」に改称。

1948(昭和23)年

  • 東京文理科大学」、下村寅太郎教授起草とされる文理科大学宣言を発表。大学再建の方針として「人文科学と自然科学との真の綜合大学たるの実を挙げ(中略)教養人としての教師を打出す」ことを掲げる。戦前以来の「東京文理科大学」と「東京高等師範学校」・茗渓会との対立が再燃。

1948(昭和23)年3月25日

1948(昭和23)年

  • ​学制改革により、新制大学として「日本女子大学」設立。家政学部・文学部設置。

1949(昭和24)年2月

  • 「工学院工業専門学校」、大学昇格、「工学院大学」設立。

1949(昭和24)年4月1日

  • 「大倉経済専門学校」、大学へ昇格し「東京経済大学」に。在校生がアルバイトをして募金するなど、全校を挙げて旧制専門学校から新制大学への昇格運動に取り組む。

1949(昭和24)年4月

  • 新制大学として、「学習院大学」設立。旧制高等学校をルーツに持つ私立大学として、武蔵大学」、「成蹊大学」、「成城大学」と共に「東京四大学」と呼ばれる。

1949(昭和24)年5月31日公布・施行

国立学校設置法、学制改革に伴い、日本国が直接設置、文部省管轄であった国立大学について、新制国立大学を設置、旧制国立大学を包括することに。69の新制国立大学が発足。

1949(昭和24)年5月31日

  • 国立学校設置法により、新制「東京大学」設立。「第一高等学校」と「東京高等学校高等科」を併合、「東京大学教養学部」設置。「第一高等学校」は、「東京大学第一高等学校」に。翌1950(昭和25)年3月24に廃止。「東京大学教養学部」に内包される。

1949(昭和24)年5月31日

  • 学制改革に伴い、新制「一橋大学」設立。「東京商科大学」を内包。商業教員養成所廃止。

1949(昭和24)年5月

  • 「東京美術学校」、「東京音楽学校」、学制改革により発足した新制「東京藝術大学」に包括される。

1949(昭和24)年5月31日

  • 学制改革により、東京文理科大学」と「東京高等師範学校」は、教員養成を中心とする「東京農業教育専門学校」・「東京体育専門学校」と合同し、新制大学を設立することに。学内抗争がいっそう複雑化。教員養成の最高機関構想を掲げる「東京高等師範学校」・「東京農業教育専門学校」・「東京体育専門学校」により、名称を「東京教育大学」とすることに成功するが、大学運営は「東京文理科大学」の教授陣によって独占されることに。内部対立を抱えたまま多難なスタートを切ることに。

1949(昭和24)年

  • 「東京教育大学」発足と共に、「高等師範学校体育科」は「東京教育大学体育学部」に。「筑波大学体育専門学群」の源流となる。

1949(昭和24)年

1949(昭和24)年5月31日

  • 国立学校設置法により、「お茶の水女子大学」新設。「東京女子高等師範学校」を内包。

1949(昭和24)年5月31日

1949(昭和24)年5月31日

  • 国立学校設置法により、「千葉医科大学」を主な母体に「千葉大学」設立。「千葉大学医学部」が置かれる。千葉医科大学付属医院は、千葉大学医学部付属病院に。

1949(昭和24)年5月31日

1949(昭和24)年5月31日

1949(昭和24)年5月31日

  • 学制改革により、東京農工大学」設立。「東京農林専門学校」と「東京繊維専門学校」を内包。

1949(昭和24)年6月

1949(昭和24)年

  • 学制改革に基づき、新制「早稲田大学」設立。11学部(第一政治経済学部、第一法学部、第一文学部、教育学部、第一商学部、第一理工学部、第二政治経済学部、第二法学部、第二文学部、第二商学部、第二理工学部)設置。

1950(昭和25)年

  • ​学制改革により、「梅花短期大学」設立。英語科のみで発足、1959(昭和34)年に家政科増設。

1951(昭和26)年4月1日

1962(昭和37)年

1964(昭和39)年

1973(昭和48)年10月

  • 1970(昭和45)年成立の筑波研究学園都市建設法および1973(昭和48)年改正の国立学校設置法により、「東京教育大学」を母体に、新構想大学として「筑波大学」設置。

1978(昭和53)年

1998(平成10)年

2001(平成13)年

  • 嘉悦大学」設立。「嘉悦女子短期大学」を「嘉悦大学短期大学部」に改称。

2002(平成14)年

2017(平成29)年11月16日