ダイガクコトハジメ - 学習院大学・学習院女子大学

学習院大学・学習院女子大学

 

学習所(京都学習院)創立 : 1847(弘化4)年3月

​学習院大学設立 : 1949(昭和24)年4月

​学習院女子大学設立 : 1998(平成10)年

​前史  :

大学寮 → 学習所 → 学習院 → 大学寮代 → 京都に大学校を設置する案も後押しに、皇学所・漢学所の2校体制に → 東京奠都、東京に大学校を設置する案に変更、皇漢両学を教授する大学校本校に出身者採用 → 皇学所・漢学所廃校 → 廃校に反発、東京の大学校を補完する学校として、京都大学校代を独断で開校​ → 生徒が集まらず、大学校代廃校 → 皇族・華族のための教育機関として華族学校、改め学習院開校、宮内省所轄に

​学習所女子教科 → 華族女学校 → 学習院に併合、学習院女学部に → 学習院女学部、分離・独立し女子学習院に → 学習院に再度併合 → 学習院大学短期大学部 → 学習院女子短期大学 → 学習院女子大学

​総称  : 東京四大学

​「学習院大学・学習院女子大学」年表

1177(安元3)年4月28日/6月3日

  • 平安時代末期、平安京内で安元の大火が起こる。「大学寮」事実上廃絶。以後、朝廷内に公式な教育機関は存在せず。

1847(弘化4)年3月

  • 仁孝天皇、朝廷内の教育機関再建を目指し、京都御所日御門前に「学習所(京都学習院)」開講。女子教育に向けて、「学習所女子教科」を設ける。

1849(嘉永2)年4月

  • 孝明天皇より「学習院」の勅額下賜される。

1868(慶応4)年3月12日/4月4日

  • 大政奉還以後の政治的混乱より、一時閉鎖。半年後、再開。しかし、平田派の国学者は、「学習院」が旧来の「大学寮」と同様に儒教に基づく教育方針を採っていたことに不満。国学と神道を中心に据えた教育改革または新制学校の創設を求める。

1868(慶応4)年3月28日/5月9日

  • 平田鐵胤・玉松操・矢野玄道の3名の国学者、新制学校の調査。「大学寮」・「学習院」に替わり、学舎制を導入。本教学(国学・神道)・経世学(政治・経済)・辞章学(文学・書画)・方伎学(医学・芸術)・外蕃学(洋学・科学)の5科編成の構成とし、儒教を中心とする明経道に代わり、国学を中心とする本教学を中心とする制度を提唱。

1868(慶応4)年4月15日/5月26日

  • 保守的な公家勢力や儒学者は、新制学校構想に反対。「学習院」を「大学寮代」と改称、大学寮再建方針を打ち出す。平田鐵胤・玉松操・矢野玄道らは、強く反発。​

1868(慶応4)年6月29日/8月17日

  • 昌平坂学問所(昌平黌)」、明治新政府に接収され、官立の「昌平学校」として再出発。​しかし、従来のような儒学・漢学中心ではなく、皇学(国学・神道)を上位に、儒学を従とする機関として位置付けられる

1868(慶応4)年7月17日/9月3日

東京奠都、江戸が「東京」と改称。京都との東西両京とした上で、都として定められる。9月、元号が明治に改められる。10月13日、天皇が東京に入る。1869(明治2)年、政府が京都から東京に移される。

1868(慶応4)年9月13日/10月28日

  • 「学習院」を巡る平田鐵胤・玉松操・矢野玄道らと保守勢力の対立を憂慮した松代藩士・長谷川昭道は、岩倉具視に両者間の妥協を促す意見書を提出。岩倉具視は同意。平田案に基づく国学中心の「皇学所」と、大学寮代を改組した漢学中心の「漢学所」の2校体制に移行。​

1868(慶応4)年9月16日/10月31日

  • 京都に「大学校」を新設する太政官布告が出される。これにより、「漢学所」は9月18日/11月2日に開講。やや遅れ、12月14日/1月26日に「皇学所」開講。

1869(明治2)年7月8日/8月15日

  • 東京奠都、東京に移った新政府により、「大学校」構想は江戸幕府の「昌平坂学問所(昌平黌)」などを基礎とし、洋学・医学を織り交ぜる案へと修正される。これにより、両学所の実質は東京へ移されることに。皇漢両学を教授する「大学校」の「本校」に、「皇学所」出身者が採用される。「昌平坂学問所(昌平黌)」系儒学者と、「皇学所」系国学者が激しく対立。

1869(明治2)年7月8日/8月15日

  • 明治新政府が官立の教育機関および教育行政官庁を構想、大学校」設立。教育機関としては、国学・漢学の「昌平学校」、洋学の「開成所/開成学校」、西洋医学の「医学所/医学校」の3校を統合。「昌平学校」を中枢機関とする案を構想した。また同時に、日本全国の学校行政を管轄する官庁を兼ねるとされた。長官・学長に相当する大学別当に、松平春獄が就任。

  • 昌平学校」が「大学校」の中枢機関となる構想以降、儒学派・国学派の対立が一層激化。

1869(明治2)年9月2日/10月6日

  • 皇学所」・「漢学所」の廃止命令が出され、廃校。

1869(明治2)年12月10日/1月11日

  • 皇学所」・「漢学所」、廃止命令に強く反発。この声に圧された京都留守官は、東京に置かれた「大学校」を補完する学校として、独断で旧「皇学所」と旧「漢学所」を統合した「大学校代」を設置。しかし、東京奠都で多くの公家が京都を去ったことも影響、生徒を十分に集めることができず。皇漢両派の対立も止まず。

1870(明治3)年7月25日/8月21日

  • 「大学校代」、明治新政府より、不振を理由に廃止、京都府に移管する命令が下る。「府校(現在の(京都府中学校)」に。

1876(明治9)年

  • 皇族・華族のための教育機関として、改めて学校を整備。「華族学校」の名称に。

1876(明治9)年6月 - 1877(明治10)年5月

  • 諸葛信澄(26歳)、「学習院」開校に先立ち、華族会館より華族学校学監心得を命じられる。11月、学監に。翌1877(明治10)年5月、開校を前に、解任。

1877(明治10)年10月

  • 神田錦町に、開校。改めて「学習院」と改名。明治天皇下、「学習院」の勅額を下賜される。

1877(明治10)年10月17日 - 1884(明治17)年5月24日

1878(明治11)年

1882(明治15)年1月

1884(明治17)年4月

  • 宮内省所轄の官立学校に。学習院学制および女子学習院学制に基づく教育機関で、華族の子弟なら原則として無償で入学することができた。学制に基づく文部省管轄の学校と必ずしも一致しないが、初等科は尋常小学校、中等科は中学校・高等女学校、高等科は旧制七年制高等学校に相当。

1884(明治17)年5月

  • 谷干城(47歳)、非職でありながら度々政府から復職を望まれ、「学習院」第3代院長として復帰。かねてから華族の教育を構想していた伊藤博文に改革を依頼される。皇室の藩屛になることを目指した華族の子弟教育を推進、軍人養成に力を注ぐ。また将来の議会政治にも目を向け、華族が天皇に忠誠を尽くし、独立した勢力として議会で公平に政治活動していく構想も考え、軍人だけでなく政治、外交にも役立つ多様な人材育成を目指す。

1885(明治18)年8月

  • 四谷区尾張町に、「華族女学校」開校。

1885(明治18)年

  • 津田梅子(20-21歳)伊藤博文の推薦により、「華族女学校」英語教師に。翌1886(明治19)年、職制変更により嘱託に。華族の上流階級的気風には馴染めず。

1886(明治19)年4月10日

  • 大鳥圭介(53歳)、「学習院」第3代院長兼「華族女学校」校長に。技術・教育関係の役職を歴任。

1888(明治21)年7月

  • 谷干城(51歳)、明治天皇の要請で、「学習院」御用掛に。高知へ戻り、短期間で辞職。

1888(明治21)年8月 - 1890(明治23)年9月

  • 「学習院」、火事で校舎消失。麹町区三年町の「工部大学校」跡に移転。後に、四谷区尾張町に移転。

1888(明治21)年

  • 津田梅子(23-24歳)、留学時代の友人アリス・ベーコンが来日。留学を薦められ、再度の留学を決意。父・津田仙の知人、日本の商業教育に携わっていたウィリアム・コグスウェル・ホイットニーの娘・クララの仲介により、留学希望を伝え学費免除の承諾を得る。「華族女学校」校長・西村茂樹より、2年間の留学を許可される。

1889(明治22)年7月

  • 「華族女学校」、麹町区永田町に移転。

1890(明治23)年

  • 谷干城(52-53歳)、貴族院議員選挙に当選、政界復帰。帝国議会が開会を迎えると、「学習院」で掲げた皇室の藩屛たらんとし、政党・政府から自立して懇話会に属す。地租増徴に反対するなど、独自の政治運動を展開。明治天皇や元田永孚からは枢密院か宮中入りを望まれたが、それを断り政界から皇室を守ることを決断した上での貴族院入りとなる。

1892(明治25)年8月

1893(明治26)年 - 1905(明治38)年

  • 「学習院」、大学科を設置。

1895(明治28)年

  • 近衛篤麿(31-32歳)「学習院」院長に。華族子弟の教育に力を注ぐ。ノブレス・オブリージュを自覚、「学習院」が高い水準の教育機関であるようその組織を整備。必要な財源の確保と財務のあり方を確立することに尽力。

1906(明治39)年

  • 「学習院」に「華族女学校」を併合、「華族女学校」は「学習院女学部」と改称。

1908(明治41)年

  • 「学習院」、東京府下高田村(現在の目白)に移転。

1918(大正7)年

  • 「学習院女学部」、「女子学習院」として分離・独立。

1918(大正7)年12月6日公布 1919(大正8)年4月1日施行

第二次高等学校令、高等教育の拡大・改善を目的に。高等学校を「男子ノ高等普通教育ヲ完成スル」ための機関と位置付け、その内容を拡大・充実。官立のナンバースクールのみであった高等学校が、官立・私立・公立に拡大。1943(昭和18)年までに、高等学校は33校に。

1946(昭和21)年3月

学制改革、第二次世界大戦後の連合国軍最高司令官総司令部の占領下、第一次アメリカ教育使節団の調査結果より、アメリカ教育使節団報告書に基づき、日本の教育制度・課程の大規模な改変・改革が行われる。日本側は、「東京帝国大学」総長・南原繁らにより推進される。主な内容は複線型教育から単線型教育の「6・3・3・4制」の学校体系への変更。義務教育の9年間(小学校6年間・中学校3年間)への延長。複線型教育については、封建制の下における社会階層に応じた教育構造であるとされ、これを除去、教育機会の均等を主目的とした。

1947(昭和22)年

  • 根拠法である学習院学制・女子学習院学制、廃止。「学習院」と「女子学習院」は再度合併。「財団法人学習院」、発足。宮内省管轄下の官立学校より、私立学校に改められる。

1948(昭和23)年

  • 「学習院女子教養学園」、高等女学校・学習院女子高等科含む高等学校卒業生を対象とする各種学校として設置。

1949(昭和24)年4月

  • 新制大学として、「学習院大学」設立。旧制高等学校をルーツに持つ私立大学として、武蔵大学」、「成蹊大学」、「成城大学」と共に「東京四大学」と呼ばれる。

1950(昭和25)年

  • 「学習院大学短期大学部(文学科)」、開校。

1952(昭和27)年

  • 「学習院女子教養学園」、廃止。教職員の大半は、「学習院大学短期大学部」へ異動。

1953(昭和28)年

  • 「学習院大学短期大学部、「学習院女子短期大学」と改称。

1998(平成10)年

  • 「学習院女子大学」、開校。

2001(平成13)年

  • 「学習院女子短期大学」、廃校。